米軍のイラク撤退２００５年１２月１３日 田中 宇アメリカは、米軍をイラクから撤退させる方針を固めつつある。国防総省の発表や、米軍の関係者がマスコミに語ったところを総合すると、現在の１６万人のイラク駐留米軍のうち、１２月１５日のイラクの議会選挙が終わった後、２万人をイラクから撤収させ、今年初めの兵力水準だった１４万人に戻す。その後、来年中にさらに４万人以上を撤退させ、来年末には１０万人を切る水準間で減らし、再来年（２００７年）末までには、残りの軍勢の大半を撤退させ、２００８年にはイラクから米軍のほとんどがいなくなる。（関連記事） 米軍の撤退は、イラク人の軍隊や警察隊の訓練が順調に進み、米軍に代わってイラク軍がイラクの治安を守ることが前提となっている。米軍の撤退と連動して、日本の自衛隊やイギリス、オーストラリアなどの軍隊もイラクから撤退する見通しで、自衛隊は来年８月までにサマワを撤収することを検討している。（関連記事） アメリカ政府はイラク撤退を、誰にでも分かる明確なかたちで発表していない。１１月３０日、ブッシュ大統領が今後のイラク占領についてテレビ演説した。ブッシュは、イラク軍を訓練し、米軍に代わってイラクの治安維持を担当させる計画について説明したものの、米軍をいつ撤退させるかという日程には全く触れず「イラクが安定した民主国家になるまで撤退しない」とだけ表明した。 この演説を聞いた人は「米軍はイラクから撤退しないのだ」と思ったことだろう。しかし同日、ホワイトハウスは３５ページにおよぶ今後のイラク占領計画を発表し、そちらにはイラク軍の訓練の進展と並行して米軍を撤退させる計画が明記されている。 ブッシュは、米軍基地で行ったテレビ演説の中で「勝利」という言葉を１５回も使い、演説の題名も「勝利のための計画」（Plan for Victory）だった。ブッシュは、アメリカはイラク戦争に勝っているのだという印象を米国民に与え、低下している支持率の回復につなげようとした。「米軍撤退」は、勝利ではなく敗北を示唆するので演説から外され、記者や専門家だけが見る計画書の方だけに記載されたのだろう。ブッシュは、米国民を勘違いさせる広報戦略を採ったのである。（関連記事） （撤退を発表すると、アメリカは弱腰だと見たイラクのゲリラが攻撃を活発化するので、ブッシュは賢明にも撤退を明言しなかったのだ、という見方が米政界にある。だが、中東の新聞には米軍の撤退が大々的に掲載されており、この見方は間違いだ） ▼イラク戦争は「神の意志」？ ブッシュ大統領は、イラク侵攻を皮切りに世界を民主化する構想にまだ強くこだわっており、今もイラクへの侵攻は良いことだったと確信している。ブッシュは１２月９日、米ミネソタ州で政治集会での演説で「５０年前にアメリカが日本を打ち負かして『民主化』したことが世界から評価されているように、今から５０年後には、アメリカがイラクを皮切りに世界を民主化していくことが、素晴らしい業績として評価されるに違いない」と語っている。（関連記事） ブッシュのこうした確信は「神がかり」ともいうべき、宗教的な原因で起きているという見方がある。ブッシュ政権の元高官によると、９１１事件の後、ブッシュは「神様は、世界を民主化するために、自分を大統領の座に据えたのだ」と信じるようになり、その確信に基づいてイラク侵攻を行った。（関連記事） その後、２００４年の大統領選挙で再選を果たしたブッシュは「神様は、自分がやっている世界民主化の軍事行動は正しいと認め、再選を実現してくれた」と考え「イラク占領は必ず成功する。神の意志なのだから失敗するはずがない」という確信を強めた。 ブッシュは「イラク占領は失敗するはずがない」と考えているので、側近やイラク現地の米軍司令官たちがいくら「占領はうまくいってません」と報告しても聞く耳を持たず、占領計画の立案は現場司令官たちを全く交えず、政権の最上層部の人々だけで決められてきた。元高官によると、政権上部は、現場司令官に対して「政府の方針に反することを公的な場で発言したらクビにする」と脅し、イラク占領が失敗しつつある状況を隠している。 ブッシュは「キリスト教会は、多くの信者の犠牲の上に発展する」という格言を信じ、イラクで米軍に戦死者が増えても、格言通りのことが起きているのだからかまわないと考えている。神がかりになり、宗教の世界に没頭するブッシュは「世界民主化」以外のことに無関心になり、以前よりもさらに多くの意志決定を、副大統領のチェイニーや、顧問のカール・ローブに任せ、自らは超然としている傾向が強まったという。 アメリカの中枢では冷戦後、異なる目標を掲げたいくつかの勢力が暗闘を続けているようなので、ブッシュが「神がかり」的な確信を持っているという指摘は、ブッシュに好かれていない勢力による事実と異なる情報リーク作戦かもしれない。だが「ブッシュ神がかり説」は、以前から何回も繰り返し指摘されており、根拠のある話という感じもする。（関連記事その１、その２） ▼１０月までの強硬姿勢から一転 ブッシュの確信の背景に「神がかり」があるのかどうかは確定できないが、ブッシュがイラクでの勝利を確信していることは、彼の言動から考えて、ほぼ間違いない。そして、ブッシュの確信は、アメリカを非常に危険な状態に陥れている。米軍は、もうこれ以上、今の兵力数でイラクで戦い続けることができない状態になっている。 イラク戦争は米国民の間でどんどん不人気になり、軍の募集に応じる人数が減少している。募集制を採っている米軍の制度を徴兵制に変えないかぎり、米軍は兵力を確保できないが、イラク戦争は不人気で、徴兵制など敷くことはできない。米軍は全体の兵力を縮小していくことが以前からの長期基本計画で決まっており、それを変えることもできない。（関連記事） 特に疲労度が高いのが「年に２週間だけ兵役すればよい」「週末に軍事訓練に参加し、余暇を使って国に貢献する」といううたい文句で募集されてきた国家警備隊（州兵）だ。イラク駐留米軍１６万人のうち、６万５千人が国家警備隊である。彼らは６年の任期のうち２年間までしか海外派兵しなくて良いことになっているが、その上限を破って２年間のイラク駐留の２回目をさせられている兵士が増えており、装備も戦意も疲弊しきっている。（関連記事） ハリケーン「カトリーナ」襲来時には、地元の国家警備隊がイラクに行かされていたので災害対策が不十分だったと米政府が非難されている。米陸軍は、来年から、イラクに駐留している８旅団のうち６旅団（約５万人）を帰国させることにしており、これが来年の米軍のイラク駐留兵力数の削減の中心である。（関連記事） 米軍は、国家警備隊以外にも、イラク駐留軍の中心をなす陸軍の歩兵が募集できず、定員を大きく割っている。国防総省は、戦死の懸念がなく新兵募集がやりやすい後方支援担当を、定員よりはるかに多く採用することで、全体としての欠員状況を減らし、欠員が深刻でないと見せる誤魔化しをやってきたことが、米議会の検査院（ＧＡＯ）の調査で分かっている。（関連記事） 新生イラク国家が安定しようがしまいが、米軍はあと１−２年以内にイラク駐留軍を大幅削減せざるを得ない状況になっている。最近、日本や韓国から駐留米軍が撤退していると思われる状況が続いているが、ブッシュがイラク占領の成功を何よりも重視しているのなら、在日米軍を含む、イラク以外の外国に駐留するすべての米軍の兵士と装備をイラクに結集させろ、とブッシュが国防総省に命じても不思議ではない。（関連記事） ▼撤退を最も望んでいるのは米軍自身 占領開始以来、米軍は、イラクで市民を怒らせるような重過失（故意）的な失策をいくつもやっており、今ではイラク人の８０％以上が米軍を嫌っており、米軍に協力しようとする人は少ない。もはや米軍はイラク駐留を続けても成功しないのだから、撤退した方が良いという意見は、昨年ぐらいから米言論界のあちこちで出ていた。だがそれは、米議会で大勢を占める意見ではなかった。（関連記事） 今年１０月１９日、議会で証言したライス国務長官は、必要ならイラク占領を今後１０年続けることも辞さないと表明し、イランやシリアに対して米軍が攻撃を仕掛ける可能性にも言及した。こうした強硬姿勢は、ブッシュ政権の高官たちに共通していた。（関連記事その１、その２） 米政界の雰囲気が変わりだしたのは１０月２９日、副大統領補佐官だったルイス・リビーが起訴され、イラクに侵攻する理由となったイラクの核兵器開発疑惑の根拠である外交文書が偽造だったことが大きな問題となってからだ。イラク戦争に対する米国民の支持が急速に下がる中で、これまでブッシュの戦争をおおむね支持していた議会が、戦争を批判する姿勢に転換し始めた。（関連記事） １１月１日には、野党民主党の議員団が議会上院を占拠する実力行使によって、ブッシュ政権に対し、ウソをついてイラクに侵攻した件と、今後イラクの占領をどう終わらせるのかという件について釈明を求めた。与党の共和党内にも「ブッシュ政権が、イラク占領を終わらせる日程を国民に説明しないと、来年の中間選挙や、再来年の大統領選挙で勝てない」という懸念が広がり出した。（関連記事その１、その２） １１月１７日には、これまで一貫して歴代政権の戦争に賛成してきた米軍出身の民主党下院議員ジョン・マーサが、米軍内の不満を代弁するかたちで、ブッシュ政権に対し、イラクからの即時撤退を求める決議案を提出した。即時撤退に対しては反対意見が多く、マーサの議案は否決されたものの、米議会は、イラクからいつどのように撤退するのか計画を示すようブッシュに求めた。（関連記事） 今アメリカで「イラク撤退」を主張している最大の勢力は「軍」の人々である。彼らは、米政府が「快勝できる」と言って大した準備もせずに始めたイラク戦争が泥沼化し、兵士たちが防弾チョッキや防弾装甲車も満足に与えられないまま、異常に長期間の戦いを強いられていることに怒っている。イラクが大量破壊兵器を開発しているという話もウソだったし、この戦争は失敗なのだから、早く撤退した方が良い、という主張である。 ▼いやいやながらの撤退計画 これに応じるかのように、３日後の１１月２０日、イラク駐留米軍司令官からラムズフェルド国防長官に対し、駐留軍の兵力数を、現行の１６万人から、来年末には１０万人以下の水準にまで下げる計画が提出されていたことが明らかにされた。（関連記事） 翌１１月２１日には、シーア派、スンニ派、クルド人といったイラクの諸勢力が、エジプトの仲裁（おそらくアメリカの肝いり）で、カイロで会議を開き、米軍撤退後を見据えた初めての和解交渉を行った。（関連記事） １１月２３日には、ライス国務長官も「２０万人のイラク人の新生軍隊の訓練が進んでいるので、彼らが米軍と交代することで、駐留米軍兵力数は、間もなく削減できるようになる」とテレビのインタビューで述べた。つい１カ月前に「１０年の駐留も辞さず」と言っていたのが嘘のような転換である。（関連記事） これと前後して、イギリスやオーストラリアでも、イラク駐留軍の撤退が検討されていることが明らかになった。イギリスは来年５月にムサンナ州から撤退する予定で、ムサンナ州のサマワに自衛隊を駐屯させている日本政府も、撤収の検討に入った。 １１月２７日には、ホワイトハウスのマクレラン報道官が、ブッシュ政権はイラクから撤退する計画案を持っていることを表明した。これは積極的な発表として行われたものではない。１週間前に民主党から出された撤退計画案についてコメントを求められた報道官が「あの案は、われわれが作った案と良く似ている」と述べ、自前の撤退計画の存在に初めて言及した。（関連記事） こうした経緯からは、イラクから撤退したくないブッシュに対し、「もう戦えない」と考える米軍と、「このままではアメリカは国力を浪費して自滅する」と考える米議会が圧力をかけ、撤退を決めさせたことが感じられる。 ▼米軍撤退とともにイラク軍も壊滅？ 米軍の撤退は、新生イラク軍（軍隊と警察隊）を訓練して強化し、地方都市の市街地などから順番に、治安維持の権限を米軍からイラク軍に委譲していくことで実現される。しかし実は、イラク軍の強化は、うまく行きそうもない。アメリカが占領下で作ったイラク軍（軍と警察）には２０万人の兵力があるとされるが、その大半は給料がもらえるから応募しただけで、実際にはゲリラと戦う気がない人々である。彼らは戦場に駆り出されると、武器を捨てて逃げたり、ゲリラ側に寝返ったりしてしまう。 さすがにこのままではまずいということで、米軍は今年９月、新生イラク軍の実力を計るため、部隊を「技能も忠誠心もあり、独力で戦える１級部隊」「忠誠心はあるが技能がないので、米軍の指示や援護を受ければ戦える２級部隊」「忠誠心がある人とない人が混じっており、米軍の支援を受ければ一部が戦える３級部隊」「忠誠心のない人ばかりの４級部隊」という４つに区分した。（関連記事） その結果は、軍と警察の１１５部隊のうち、１級部隊はわずか１部隊だけだった。軍の部隊は、２級が３分の１、残りは３級で、警察の部隊は３級と４級が半分ずつとなっている。イラク軍のうち１１５分の１の兵力しか独力で戦えないのだから、米軍が撤退したら、イラクはすぐにゲリラの圧勝となり、アメリカが作った政権も倒されかねない。 米軍はすでに、南部のシーア派の聖都カルバラとナジャフ、中部のスンニ派の中心都市ティクリートで、市街地の警備を地元の民兵団に委譲し、市街地の外に撤収している。また、北部のクルド人地域の多くも、クルド人の準軍隊（ペシュメガ）に、すでに治安維持が移管されている。（関連記事） シーア派の民兵は、サドル師ら反米的な聖職者が率いている。スンニ派の民兵は、かつてフセイン政権時代に軍人や秘密警察員だった人々で構成されている。クルド人のペシュメガも１０年以上の歴史を持ち、イスラエルから秘密裏に訓練され、かなりの軍事力を持っている。米軍が撤退すると、新生イラク軍は雲散霧消し、シーア、スンニ、クルドの３つの民兵団に分散吸収される可能性が強い。（関連記事） アメリカは２００３年夏ごろから新生イラク軍の募集や訓練を本格化しており、訓練期間はすでに２年に及んでいるが、戦えるイラク軍を作れていない。その理由は、新生イラク政府が侵略者アメリカの傀儡だとイラク人から見られているためである。（関連記事） もはやイラク人のほぼ全員が反米意識を持っている以上、親米のイラク軍を創建し、その後米軍が撤退するという計画の実行は、まず不可能である。こうした現実はかなり前に明らかで、ブッシュ政権の人々も知っているはずだ。米政府は、実行がほぼ不可能だと最初から分かっている戦略を実施しようとしている。（関連記事） なぜ失敗すると分かっている戦略が打ち出されるかといえば、すでに述べたように、米軍がもう今の駐留兵力数を維持できない状態になっているからである。おそらく米政府は、新生イラク軍の創建がろくに実現できなくても「創建できた」ことにして、マスコミに歪曲した情報を流し、米軍撤退を実施するつもりだろう。（関連記事） ▼ベトナム型の空爆作戦でさらに泥沼化か 米軍の大半が撤退すると、アメリカはイラクでの戦争を終えるのかというと、そうではない。撤退するのは地上軍である。米軍は、地上軍を撤退させた後、主要な戦法を戦闘機による空爆に切り替え、ゲリラと戦い続けるのではないかと予測されている。（関連記事） 戦争が泥沼化して米国内で反戦気運が高まったことを受けて、地上軍を撤退させ、主力を空軍による空爆にするという転換は、アメリカが１９７０年代にベトナム戦争のときに行ったのと同じものである。ベトナム戦争時には、南ベトナム軍がゲリラの村に攻撃を仕掛けるのを、米空軍が空から援護し、ゲリラが潜んでいそうな村や森を空爆したり、焼き払うという作戦を行った。その作戦は、無実のベトナム人を多く殺す結果となり、アメリカにとって今も消えない大きな汚点となった。（関連記事） イラク戦争では、新生イラク軍が地上からゲリラを攻撃し、それを米空軍が空から援護する、というかたちになる。爆撃機は、操縦士が自分で標的を定めて爆弾を落とすのではない。地上にいる司令官が、司令部に「ここを攻撃してくれ」と連絡し、標的が定められる。もしくは、地上軍がレーザービームなどで標的を指し示す。新生イラク軍の司令官が標的を決定し、米空軍に空爆させる形となる。 だが、この作戦はうまく行きそうもない。新生イラク軍の内部は、シーア派民兵出身者、スンニ派民兵出身者、クルド人民兵出身者に分裂している。特にシーア派とスンニ派の間では、相手方の民兵勢力の居場所を標的に定めて空爆させるという、米空軍を使った内戦をやりかねない。イラク軍の内部には、かなりの数の反米勢力が潜入していると考えられ、故意に一般市民の密集地を米軍に誤爆させ、アメリカの評判を落とす行為をやるかもしれない。（関連記事） こうした懸念があるため、米空軍は、イラク軍が標的設定をする空爆作戦に反対している。だが、ブッシュ政権の中枢が、空軍の反対を聞き入れるかどうかは分からない。ブッシュが地上軍の撤退後は空爆を中心にすると決めた場合、イラク戦争はますます凄惨なものになっていくだろう。 ▼米イラク撤退で中東は大混乱になる？ 米軍が今立てられている計画のとおりに撤退するかどうか、地上軍の撤退後に空爆作戦をやるかどうか、まだ分からない。しかし、もはやアメリカは、攻撃方法が巧妙になり、活発化しているゲリラを退治するだけの兵力と時間の余裕がなく、イラクで勝つ（イラクを安定化させた後、市民から好感を持たれつつイラクを去る）ことは不可能である。敗北して撤退する道しか残されておらず、撤退するまでにどの程度あがくか、という選択肢があるだけだ。（関連記事） アメリカがイラクで敗北すると、イスラム世界の反米勢力に勢いがつき、中東全域の親米政権に大きな悪影響を与えることになる。イスラエルのほか、エジプト、サウジアラビア、クウェート、ヨルダン、パキスタンなどがそうである。（関連記事） イスラエルではすでに、早くからアメリカの敗北を予期していたと思われるシャロン首相が、国家の存続を賭け、イスラム諸国との敵対関係を緩和させようとしており、シャロンは右派のリクードを飛び出し、中道派の新政党カディマを作った。（関連記事） エジプトでは、先の選挙で過激派のイスラム同胞団が健闘し、ムバラク政権の存続を潜在的に脅かし始めている。また大産油国であるサウジアラビアが不安定になると、石油価格がさらに高騰する。 アメリカの政府と政界はイラクをどうするかという件で手一杯で、他のことを進める余裕がない。アメリカは国際社会の主導権を握らない傾向が強まり、空白を埋めるかたちで中国やロシアの覇権力が強まりそうである。中東が今後どうなっていくか、米政界の動きと合わせ、目が離せなくなっている。（関連記事）
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