ブレトンウッズ、一帯一路、金本位制

７月１７日、米国ワシントンＤＣの世界銀行で開かれた「ブレトンウッズ会議７５周年」の会合に参加したフランスのルメール財務相が「ブレトンウッズ体制は、もう限界にきている。体制を改革して国際金融秩序を立て直さないと、この体制は正統性を失って消えていき、代わりに（中国が主導する）一帯一路・新シルクロードが新たな世界体制になってしまう」と表明した。 （Reinvent international monetary order or face Chinese dominance: France） （Bretton Woods at 75: Has the system reached its limits?）

ルメールの発言は、２つの意味で興味深い。一つは、国際金融システムが現時点ですでに０８年のリーマン危機後と同種の危険な状態になっていることをフランスが認めたことだ。もう一つは、ブレトンウッズと一帯一路が同列に並べられている点だ。ブレトンウッズは世界的な通貨体制で、一帯一路はユーラシア大陸のインフラ整備事業であり、両者は分野が異なっていると考えるのが常識論だが、実はそうでなく、一帯一路（中国のユーラシア地域覇権）には通貨体制も含まれているということを、フランス財務相が示唆したと考えられる。 （Bretton Woods Is Dead: What Next?）

「ブレトンウッズ体制が限界に達し、急いで改革する必要がある」という宣言は、今回初めて発せられたものでない。０８年のリーマン危機で米国中心の国際金融システムの根幹に位置する債券金融市場が凍結し、なかなか蘇生しなかったとき、当時のフランスのサルコジ大統領や、ロシアのメドベージェフ大統領によって初めて発せられた。それを受けるかたちで米ブッシュ政権が呼びかけてＧ２０サミットが創設され、ＩＭＦ世銀もＧ２０の傘下に移行することになった。Ｇ２０とＩＭＦがブレトンウッズ体制の改革を検討し、ドルだけが単独で国際基軸通貨である既存のブレトンウッズ体制をあらため、ＩＭＦのＳＤＲ（特別引出権）を活用し、ユーロや人民元、円、金地金なども加えた諸通貨を加重平均した多極型の新たな国際基軸通貨体制に移行する案を出した。国際社会（先進諸国）の経済政策の最高意志決定機関がＧ７からＧ２０に交代することも発表された。今回ルメール仏財務相が指摘した「早くやるべきブレトンウッズ体制の改革・再発明」は、すでに１１年前の０８年から決まっていることだ。 （Ｇ８からＧ２０への交代） （Ｇ２０は世界政府になる）

ブレトンウッズの多極型への改定が予定通りに進まなかったのは、米国の連銀（ＦＲＢ）や金融界がドルの単独覇権（基軸通貨制）を守りたがり、ドルを増刷して債券を買い支え、凍結状態の債券市場があたかも蘇生しているかのような状況を作り出し、ドルと債券金融システムを延命させてきたからだ。１５年からは対米従属の日欧中銀がＱＥを肩代わりしてきたが、今年に入っていよいよそれも限界になり、金融システムの水面下の行き詰まりがひどくなっている。かつて米国の覇権運営の稚拙さを批判したドゴールの伝統を継ぐフランスは、早く通貨体制を改革せよと米国に警告を発した。 （きたるべきドル崩壊とＧ２０）

私が見るところ、この警告はもう手遅れだ。１０年あまりのＱＥは、米国中心（米欧日）の金融バブルを思い切り膨張させており、もうこの巨大なバブルをうまく縮小させて軟着陸するのは不可能だ。ルメール仏財務相の警告の後、米連銀がトランプの圧力を受けて７月３１日に利下げに踏み切ったが、これを機に米中心の国際金融システムの不安定さが増している。米連銀は、バブルの縮小でなく、逆にバブルを急増させて金融システムを延命させるＱＥの再開に向かっている。ＪＰモルガンなど米金融界の主流派が、ドルが基軸性を喪失しそうだとか、年末までに連銀がＱＥを再開すると予測し始めた。米国がＱＥを再開したら、もう軟着陸もシステム改革も不可能になり、あとは米欧日の中銀群の全体が限界までＱＥを続け、限界がきてＱＥを続けられなくなった時点で金融システムが崩壊する。 （JPMorgan: We Believe The Dollar Could Lose Its Status As World's Reserve Currency） （Quants Warn Of "Lehman-Like" Market Crash Conditions In September）

米欧日の金融システムの全崩壊は不可避だと考えられ、ドルだけでなく円やユーロの通貨と金融システムも、これまでのＱＥのツケが出る形で大打撃を受けるだろう。今はまだ何とかうまく回っているので、米欧日の金融全体の崩壊など想像もつかない。金融が崩壊する国債金利が高騰するが、今の流れは日欧のゼロ金利状態に米国が合流していく金利低下局面であり、金融崩壊とは逆の方向だ。株価は、みんなバブルだと気づき始めているものの、史上最高の水準だ。 （Nomura: We Are Headed For A Second "Lehman-Like Shock" Selloff）

しかしその一方で、今のようななりふりかまわぬバブル膨張は、長く続けられないのも確かだ。リーマン危機など、これまでのバブル崩壊の多くは、金融相場が最高値になった直後に起きている。「人々がバブルだと気づきだした最高値の水準」がもっとも危険だとすら言える。米連銀がゼロ金利やＱＥ再開に向かい出したら、そのあとの延命的なバブル膨張は、数年ぐらいで限界に達する。今から数年後には、大きな金融危機になる。 （U.S. Mortgage Debt Hits Record, Eclipsing 2008 Peak）

株や債券の売買の大半（米国株の８割）は、個人や企業の投資家が一回一回の人間としての判断を下して売買しているのでなく、プログラムに沿ってコンピューターが自動的に売買している。プログラムは全体として、できるだけ安定的にバブルを膨張させる方向に組まれている。予定通りの展開が続く限り相場が上がり続けるが、何かの拍子にうまくいかなくなると大崩壊する。どんな風に展開するか、まだ予測ができないが、仏財務相が警告した「ブレトンウッズ体制が消失して一帯一路に取って代わられる」事態になる。 （80% of the stock market is now on autopilot） （「ブレトンウッズ２」の新世界秩序）

ここで今日の２番目のポイントに入る。一帯一路は、ブレトンウッズの代わりになりうるものなのか。表向き言われているような単なる国際インフラ整備事業を超えた、基軸通貨とか覇権の事業なのか。中国政府自身は「中国は覇権国家にならない」「一帯一路は覇権事業でない」と言い続けている。だがその一方で、中国政府は人民元の国際化を急ぎ、人民元を一帯一路の地域内の貿易決済通貨・基軸通貨にしていく過程にある。中国は、覇権事業をやらないと言いつつ、実は覇権事業をやっている。一帯一路は、中国をユーラシア大陸の（ロシアと並ぶ）地域覇権国にするための事業である。 （経済覇権としての中国）

ドルが基軸通貨の地位を失い、人民元にとって代わられるなら、元ドル為替は最終的に元高ドル安が進むはずだ。だが今の流れは逆で、中国政府はトランプにかけられた懲罰的な対米輸出関税に対抗するため、人民元の対ドル為替を１ドル＝７元の米中談合値を割って元安ドル高にしている。その報復に、米政府は中国を「為替を不正操作している国」として指定した。今の流れだと、トランプは来秋の選挙後まで経済問題で中国に厳しい態度をとり続け、貿易戦争が続き、人民元の対ドル安も続く（トランプは中国に厳しい態度をとるほど人気が出る）。 （Why China is playing the long game in its trade battle with the U.S.） （China’s new renminbi level set to pressure Asia currencies）

しかも中国は、金融崩壊の傾向が続いている。今年に入って３つの中小銀行が経営破綻して国有化された。先日３行目の山東省の恒豊銀行が行き詰ったときには、銀行間の相互不信が急増し、銀行間の融資市場（レポ市場）が凍結状態になった。米国より先に中国が金融崩壊するという指摘は、マスコミがよく書いている。 （Chinese Banks No Longer Trust One Another As Repo Rates Skyrocket） （China to Buy Stake in Another Troubled Regional Bank: Report）

だが、中国の金融崩壊は、中国政府が意図的にやっているバブル潰し政策の結果だ。リーマン危機後、米欧日がＱＥなどバブル再膨張の道に入ったのと対照的に、中国はバブル膨張を積極的に阻止する策を続け、その結果、株価が下落し、金融機関が破綻してきた。中国政府は、きたるべき米国発の世界的な金融危機の発生時に巻き添えにならぬよう、先に予防的にバブルを潰している。先にバブル潰しをやっている中国は、ＱＥで「永遠のバブル膨張」の中毒にはまってしまっている米欧日よりも健全な状態にある。 （中国の意図的なバブル崩壊） （金融バブルと闘う習近平）

米欧日がいずれ崩壊する巨大なバブル状態にあることを認めたがらないマスコミや「金融専門家」は、中国の金融危機だけ喧伝するので、状況が歪曲されている。「米欧日が金融崩壊し、生き残った中国がその後の国際通貨体制で大きな役割を占める」と予測している私などは「中国の犬の妄想」と思われたりする。だが、妄想を信じ込まされているのは米欧日のマスコミだけ見ている人々の方だ。 （世界経済を米中に２分し中国側を勝たせる） （米国の破綻は不可避）

香港で動乱が起きており、中国軍が香港市民のデモ隊を弾圧して１９８９年の天安門事件的な展開になり、国際社会が中国による人権侵害を非難して経済制裁し、中国が経済難に陥っていく、という展開が語られている。たしかに、習近平は中国軍を香港に派兵しようとしており、これから天安門事件的な弾圧をやりそうだ。だがそうなった場合、予測されるのは、米国やＥＵなどが中国を経済制裁しても意外と多くの国々が同調せず静観する展開だ。３０年前の天安門事件と比較して、中国の国際影響力の拡大と、米国（欧米）の影響力の低下が露呈することになる。 （China Accuses US Of Orchestrating Hong Kong Protests）

最近は中国傘下の香港だけでなく、ロシアの首都モスクワでも反政府デモが激しくなっている。中国とロシアの政府は、米国（米英）の諜報機関が反政府デモの黒幕だと批判している。米英諜報界は、大昔から香港やモスクワに持っている市民運動扇動の諜報ツールを使って反政府運動を煽り、米国への批判を強める中国とロシアの政権転覆を画策する「カラー革命」をやろうとしている。英国が香港を中国に返還する際に扇動網を仕掛けたと考えるのは自然だし、モスクワの反政府デモの黒幕が英米諜報界というのも昔から知られていた。今回は、米英諜報界（軍産複合体）がトランプらから攻撃され弱体化する一方、中露の国際影響力が強まるなかで「軍産の最後っ屁」的なものとして、香港やモスクワでの反政府デモが拡大している。 （‘World is watching’: US reaction points to Hong Kong as a ‘color revolution’）

中露の国際台頭ぶりから考えて、中露政府がデモ隊を弾圧しても、国際社会から大して非難されない。むしろ、中露の反政府デモの黒幕が米英諜報界だったことが暴露され、香港やモスクワに米英諜報界が持っていた扇動ネットワークが破壊・取り締まられ、軍産の影響力の低下に拍車がかかって終わる。軍産の敵であるトランプは、自分の傘下の諜報界がトランプの許可を受けずに香港やモスクワの反政府デモを扇動するのを黙認しているようだが、その理由は、中露の政府が軍産系の米英諜報界のネットワークを潰せるようにしてやる隠れ多極主義戦略のためだ。香港とモスクワの反政府運動は先週あたりから、デモ行進で米国旗を掲げ、米国歌を歌うようになっているが、これは反政府デモの黒幕が米国であることを示唆させるトランプ側からのお茶目な策略であると感じられる。軍産・諜報界にはトランプ側の要員も入り込んでおり、彼らが軍産に自滅的な策をとらせている。 （Hong Kong protesters wave American flag, sing national anthem） （Russia and China: US Must Stop Promoting Protests in Our Countries）

そんなこんなで、香港やモスクワでの反政府デモは、中露の国際政治力を阻害しない。むしろ増長させる。いずれ起きる大転換の基本構造は、中国やロシアが米国を押し倒す覇権争奪でなく、米国が金融崩壊によって自滅し、その穴埋めとして中国など非米型・多極型の覇権構造が立ち上がってくる流れだ。しかし、米国（トランプ）が、中露との敵対を扇動するほど、中露は、以前より格段に押し倒しやすくなっている米国の覇権を押し倒すのが手っ取り早いと考える傾向をつよめる。中国共産党の上層部にはトウ小平以来、米国との対立を嫌うリベラル派が強く、米国との対立をいとわない習近平を批判してきたが、トランプが米国の覇権を自滅させつつ中国敵視を強めるほど、リベラル派でさえもが、米国を押し倒して覇権をもらえば良いと考えるようになる。 （"Watch Out America" - China & Russia Are Coming After The Dollar）

中国だけで世界覇権を運営するのは国力が足りない。そこで、ロシアやインド、ＢＲＩＣＳ、イランなど非米的な他の諸大国と組んで多極型の覇権体制にするのが良いという話になる。今はまだ米国覇権体制が強いので、米国への従属を好む国が多いが、いずれ米国が金融崩壊していくと、ＥＵやブラジルなど多くの国が非米色を強め（というより対米従属が無意味になって）多極型の覇権に参加していく。日本も、韓国とはこれ見よがしに大喧嘩するくせに（＝目くらまし）、中国とは目立たないように仲良くしている。８月１０日に軽井沢で行われた日中の７年ぶりの外務次官会談（戦略対話）でのラブラブぶりが象徴的だ。もう日本の「傀儡系」の人々は誰も中国を批判しない。 （China and Japan vow to build ties for ‘new era’ as strategic talks resume）

先進諸国は、バブル膨張する金融からのトリックル（したたり落ち）で経済成長している。非米諸国（新興諸国、発展途上諸国）は、製造業やインフラ整備など実体経済で成長している。金融バブルが維持されている限り、先進諸国は成長できるが、バブルの大崩壊後は、中国など非米諸国の実体経済が世界経済の牽引役になる。米欧日のバブル崩壊後、再びＧ２０やＩＭＦでブレトンウッズ体制に代わる国際通貨体制の作り直しが検討されるだろうが、それを隠然と主導するのは中国だ。終わりゆく覇権国の米国は、新たな体制作りに目立たない形で協力する。これらの転換を端的に表現すると「ブレトンウッズ体制（米国覇権）が崩れて一帯一路（中国主導の多極型）に代わられる」になる。 （Could The US Be Gearing Up For A Return To The Gold Standard?）

これからの新たな基軸通貨体制で重要な役割を果たしそうなのが金地金だ。もともとブレトンウッズ体制も金本位制だった。単独覇権派と隠れ多極派の長い暗闘である米上層部では戦後、多極派がドルを過剰発行して金本位制を行き詰まらせ、１９７１年にニクソンが金ドル交換停止をやって米覇権を自滅させようとしたが、単独覇権派はこれを逆手にとって、ドルを金地金から切り離して無限大に発行できる現行の債券金融システムに作り替えるとともに金地金の価格を抑圧し、ドルを延命させた。金融崩壊を防ぐため、この延命策は目立たないように行われ、表向きブレトンウッズ体制は継続し、金地金だけが通貨であると定めた米国憲法も改定しなかった。ドルと金地金のつながりが失われたのに、その意味が公式に議論されることはなく、代わりに「金本位制など古くさい」「金地金は利子も生まない時代遅れで野蛮な資産だ」といった言説がマスコミで流布され続けた。これは価値の歪曲であり、詐欺的・ネズミ構的なプロパガンダの構図だ。ニクソンショック後、ドルの覇権は金本位制から「プロパガンダ本位制」（＝詐欺）に取って代わられた。 （人民元、金地金と多極化） （Doug Casey On Why Gold Is The Best Money） （金本位制の基軸通貨をめざす中国）

ニクソンショック以来、プロパガンダ本位制に基づくバブル膨張が５０年近く続いてきたが、いよいよそれも行き詰まり、体制の限界の到来が指摘されている。ドルの覇権が円滑に別の新体制に移行するのでなく、これからドルの覇権がいったん自滅して大混乱になる。人々は、ドルにも米国債にも頼れなくなり、金融的な価値の大黒柱として他のツールを探すようになる（すでになっている）。他のツールとして存在しているのは、野蛮で時代遅れなはずの金地金しかない。それで、ドルや米国債への潜在不信が強まるほど、金地金への需要が増大し、先物を使って相場を押し下げようとする金融界の圧力を超えて金相場が上昇する。予測されている米連銀のＱＥ再開は、連銀がバブル膨張の維持を優先してドルが覇権維持の努力をやめることを意味するので、金相場を上昇させている。 （Gold's Surge Is A Message: Central Banks Are Out Of Control, Not Inflation） （Why Powell Fears A Gold Standard）

以前の上値限界値だった１オンス１３５０ドルを６月２０日に突破してからの金相場の上昇ぶりを見ると、相場が需給関係のみに依拠して自然に上がっているのでなく、管理された上昇をしていると感じられる。下値の限界が設定され、限界値を超えて相場を下げようとする動きを防いでいる。下限を下回って大幅に売られても、すぐに下限の上まで戻る。しかも、中国市場が開く日本時間の午前１０時に大きな動きがあることが多い。どうも中国政府が金相場を管理しているように思える。いきなり急騰させるのでなく、ゆっくり上昇させていきたい感じだ。下値の限界を設定することで、人々が以前のような暴落を恐れずに金地金に投資できるようにして、金地金に対する需要を増やそうとしている観がある。機敏な中国人は金先物を買い、下限以下に急落したら買いを入れてぼろ儲けし始めている。 （金相場抑圧の終わり） （トランプのドル潰し）

すでに書いたように、ドルや米国債など米欧日の金融システム（米国覇権）がバブル崩壊すると、その後の人類の金融的な価値の大黒柱（の一つ）が金地金になる。その金地金の世界的な価格管理を中国が担当していくとしたら、それは中国が米国に代わる金融覇権国になることを意味しうる。米覇権崩壊後の世界の金融システムは、純然たるガチガチの金本位制でなく、金本位制をイメージ的に意識した多極型のＳＤＲ的な通貨バスケット制になりそうだ。新体制は、現体制のプロパガンダ本位制の便利な点を継承する。新体制を管理する正式な役割はＧ２０とその傘下のＩＭＦが担うのだろうが、Ｇ２０の隠然とした主導役として中国がいる形になるのだろう。中国は今後も「うちは覇権国でない」と言いながら覇権を運営する。 （ドルを破壊するトランプたち） （金相場の引き下げ役を代行する中国）

今はまだドルの崩壊感が薄いので、ドル崩壊後の世界がどんなものになるか描きにくい。今回の分析も執筆に何日もかかった挙句、仮説にすぎない。だが、ドル崩壊後の世界がどうなるかを考えながら国際情勢を見ていくことが重要になっている。先々の展開を洞察・想像的に考えずに今の動きを見ても、大事なことはわからない。陰謀論とか妄想とか中国の犬と中傷されてもよい。中傷する人の方が、頭が浅薄であることを露呈している。 （トランプが勝ち「新ヤルタ体制」に）