金融バブルと闘う習近平

　５月９日、中国共産党の機関紙である人民日報が、１面と２面にまたがって「（１３次５カ年計画の）初年度１－３月期の経済情勢を問う：権威ある当局者（権威人士）が中国経済の現状について語る」と題する長文記事を掲載した。中国政府の経済担当の高官が匿名で「権威人士」の名称で記者の質問に答え、中国経済が今後も回復しにくいと指摘し、生産設備の過剰を減らし、株や不動産のバブル膨張を抑止する政策を行うと表明している。中国で、不動産のバブル状態を高官が明確に認めたのはこれが初めてだ。１－３月期の中国経済は昨年後半の悪さからやや回復し、政府も好転を指摘し、株価も３月から上昇傾向だった。だが、権威人士の記事は、政府内と民間に流布する楽観論を間違いだと否定した。この記事は、共産党の最上層部による「もう株や不動産の相場を政府がテコ入れしない。下落を放置する。失業が増えても設備投資のバブルを潰す。政府内でバブルを再膨張させたがっている勢力がいるが、それはやめさせる」という宣言だった。記事が出た翌日の上海株は４％急落した。 （開局首季問大勢－－権威人士談当前中国経済） （China stocks plunge again as hopes for economic recovery fade）

　この記事は以下のような趣旨だ。中国経済は１－３月期に好転した部分もあるが、よく言われているような「幸先良いスタート（開門紅）」とか「小春日和（小陽春）」といった描写があてはまる状況ではない。経済が今後Ｕ字型に回復するのは不可能で、ましてや（中国国内でよく報じられる）Ｖ字型回復はもっと無理だ。今後はＬ字型の展開になる（下落したまま横ばいが続く）。Ｌ字状態はいずれ終わる一つの段階だが、１－２年でなくもっと長く続く。「２歩前進するために１歩下がる」状態だ。一部の指標が好転したからといって喜んではならないし、一部の指標が悪いからといって慌ててはならない。高レバレッジ（借金依存）状態はリスクが高まり、金融システムの危機になる。永遠の右肩上がりはない。資金の大量供給策（大水漫灌）をとらず、産業界や金融界など供給側（サプライサイド）の改革を進める（失業増や地域間格差の拡大はやむを得ない）。株や為替、不動産などの市場の健全な需給バランス機能を活かす（相場上昇維持のための資金供給をしない。下落を容認する）。住宅ローンの急増を抑止する。これらは昨年から党中央が決めて進めている政策だが、まだ政策が十分に理解されていない。 （権威人士"34句"把脈中国経済） （Watch out, a big policy change looms in China!）

　この記事のすごさは、たとえば上記した「幸先良いスタート（開門紅）」の全否定だ。「開門紅」は、経済担当の張高麗副首相（中央政治局常務委員、序列第７位）が、３月２０日に北京で開かれた「中国発展高層論壇」での演説で使った、１－３月期の中国経済の好調さを示す言葉だ。４月１３日には、中国政府（国務院）で経済政策を立案する「国家発展改革委員会」の広報官（趙辰昕）も、１－３月期の状況を説明する際に「開門紅」という言葉を使った。

　李克強首相をはじめとする中国政府・国務院の上層部は、経済が昨年後半の悪化から離脱し、今年１－３月に好転し始めたと考えている。それを全否定する「権威人士」は、党内序列７位の経済担当副首相が明言し、序列２位の首相も同意する経済分析を、党機関紙の１面記事で全否定できる人物ということだ。 （権威人士解読中国経済政策三大新取向） （China heading for big economic policy shift, says mystery 'authoritative' source in People's Daily）

　序列２位の首相の見解を否定できるのは、序列１位の習近平・国家主席しかない。権威人士という筆名は、共産党が国民党と「国共合作」などで連携していた１９４０年代に、国民党との連携を評価する共産党上層部の考え方をぶち壊すように、党主席だった毛沢東自身が人民日報に国民党の蒋介石を批判する記事を書いた時の筆名でもある（その後、実際に共産党は国民党を内戦で破って台湾に追い出した）。だから今回、党上層部の総意的な経済楽観論をぶち壊す記事を権威人士の筆名で人民日報に出させたのは習近平自身の意志だとみられている。習自身でなく、習が最も頼りにしている経済政策立案者である劉鶴が、習の意を受けてインタビューを受けたというのが最もありそうな真相だ。 （"権威人士"是習近平還是劉鶴？） （権威人士専訪 我們応該読出什末？）

　権威人士の本性であるとみられる劉鶴は、２０１３年の習近平政権の本格始動とともに重視され始め、来年の人事改定で政治局員になる可能性が高く、政治局常務委員（中国の最高権力者７人で構成）に取り立てられるかもしれないとの予測まで出ている。劉鶴と習近平は中学校が同じ旧友どうしと報じられてきたが、実は同窓でなく、両者が知り合ったのは習が権力の座に上り始めた０７年だという指摘がある。劉鶴は１３年以来、党中央の政治局常務委員会の諮問機関である「財政・経済指導グループ事務局」の局長をしている。 （Meet the Architect of China's Economic Policies） （Meet Liu He, Xi Jinping's Choice to Fix a Faltering Chinese Economy）

　人民日報は、今回と同じような言葉づかいをする「権威人士」のインタビュー記事を、昨年５月と今年１月にも出している。権威人士は毎回、中国経済の生産設備の過剰（投資バブル状態）や、株価が煽られていること、経済が好転していきにくいこと、投資を引き締める必要性などを指摘し、こうした記事が出るたびに、その後、中国は株価が急落した。最初は昨年５月２５日に記事が出た後、６月１２日から８月下旬まで続いた株価の暴落が起きた。今年に入り、中国政府（国務院）が経済テコ入れ策を再拡大し始めた矢先の１月４日にも再び権威人士が登場し、経済のＶ字やＵ字型回復は不可能でＬ字型にしかならないと今回と同じことを述べ、株価の急落を引き起こしている。 （七問供給側結構性改革）

　いずれの記事でも、権威人士の発言内容は、習近平の経済政策に沿っている。昨年と今年の５月に出た記事は、毎年４月末に開かれる共産党の中央政治局会議で出された結論を踏まえた発言になっている。今年１月の記事も、昨年末の中央政治局の会議の結論に沿っている。 （権威人士一年三現人民日報都選什時机？）

　今回、権威人士のインタビュー記事が出た翌日（５月１０日）の人民日報には、１面の多くと２面の全体を使って、習近平が今年１月に行った経済改革に関する演説の全文が掲載された。過剰な生産設備や在庫の削減、国有企業や地方政府の借金の返済、不動産在庫の削減、金融リスクの防止などを、供給側（サプライサイド）改革として進めると習近平は述べている。内容的に、前日の権威人士との問答記事と同じことを言っている。 （在省部級主要領導干部学習貫徹党的十八届五中全会精神専題研討班上的講話 - 習近平）

　習近平政権の経済政策の最重要部分を立案しているのは劉鶴だ。それは、この３年間ほどの経緯からみてほぼ間違いない。５月９日に劉鶴が権威人士の名前で、翌１０日には習近平が１月の演説を再掲載するかたちで、いずれも人民日報を通じて「設備投資や株や融資のバブルを減らすのが今後の中国の最も重要な経済政策だ」と表明した。それが今回の件の意味だろう。 （Economic reforms: Xi Jinping makes sure everyone's on same page） （権威人士党報発声有多大能量）

　習近平や劉鶴は、昨年からこの方針を何度も繰り返し表明している。繰り返さねばならないのは、国務院や人民銀行・金融界、国有企業、地方政府など、経済運営の現場の幹部たちの間に、昨夏に崩壊したバブルを再度立て直し、設備投資や金融の大盤振る舞いをもう一度やることで中国経済を建て直そうと考える者（Ｖ字派）が多いからだ。彼らは、習近平が上からいくらバブルを再燃させるなと言っても聞かず、資金供給を続けている。１－３月に大量供給がなされ、今また交通インフラの巨額投資をやろうとしている。だから、劉鶴が権威人士として「相場は二度と上がらない。上げないぞ」と言い続け、習近平が「まだ理解していない者がいるようだが、最も大事な経済政策は、設備や不動産や金融の過剰をなくすことだ」と言い続けている。 （China's Splurge on Transport Hints at Closed-Doors Power Struggle）

　権威人士の記事は、昨夏の中国株の暴落を誘発した一因だ。昨夏の株暴落の誘発は、バブルを減らす荒治療としての、今につながる習近平や劉鶴の政策の始まりだった可能性がある。当時、李克強首相は外遊中で、株暴落後の対策立案の場に入れてもらえず激怒したとも言われている。中国の上層部は、経済政策をめぐり、バブルを潰し続けたい「Ｌ字派」の最上層部と、バブルを再燃してＶ字回復させたい国務院など現場幹部に分裂している。 （権威人士na来的信心保証経済Ｌ型？） （Angry Chinese premier takes charge of market fightback）

　なぜこんな事態になるのか。Ｖ字派の立場は理解しやすい。中国経済は鈍化しても５％以上の成長をしているのだから、まだ世界的に金利が安い中、投融資を増やせば金融や不動産の相場は回復し、企業の破綻を先送りできる。日本も米国も、当局自身が長期リスク無視のゴリゴリのＶ字派だ。中国の当局者にＶ字派が多いのは理解できる。

　理解が難しいのは、金融引き締めを強硬に進めたがる習近平らＬ字派の方だ。習近平らは引き締め策の理由として長期的なバブル崩壊の危険性を指摘するが、引き締め策によって失業や企業破綻が急増し、社会不安が募っている。中国共産党は一党独裁を守るため、社会の安定を何より重視するが、習近平の経済引き締め策は中国社会を不安定にしている。社会不安の増大は、上層部の政治闘争につながりうる。すでに、習近平を批判する勢力は「昔の国有企業の大盤振る舞いの方が良かった」と人々に思わせるため、毛沢東思想をさかんに鼓舞している。習近平は、自らの権力を強化することで対抗しているが、権力を強化するより、禁欲的な引き締め策をやめて現場幹部たちに望みどおりの金融緩和をやらせる方が簡単だ。それなのに習近平は、わざわざ難しい政策であるバブル潰しへの固執を続けている。これは習近平自身の個性というより、そうした方が中国にとって良いからだろう。 （紫禁城来鴻：人民大会堂"紅歌会" 習近平震怒）

　習近平が金融引き締めに固執する理由は、この間の中国と世界（特に米国）との経済関係を長期的に見ると理解できる。中国政府が昨年までの投融資の大盤振る舞いをしたのは、０８年のリーマン危機への対策としてだった。リーマン後に起きた世界不況から世界経済を立て直すために、米国がゼロ金利策をとって巨額の投融資金を作り、そのゼロ金利資金を中国が使って設備投資の大盤振る舞いをやり、それがリーマン後の世界経済を牽引役した。この共同作業は、米政府が中国政府に米中戦略対話などの場で提案して行われた可能性がある。中国は政府は０８年に４兆元の投融資を行い、０９年には国有の４大銀行から１０兆元を融資させた。米国がゼロ金利策を続ける限り、中国側は金利負担なしに投資を拡大でき、株価が上がって共産党幹部も儲かった。

　事態が転換したのは１４年秋に米連銀（ＦＲＢ）がゼロ金利策をやめることを決め、ＱＥ（量的金融緩和策）を日欧に肩代わりさせ、利上げの方向性を打ち出した時だった。米連銀は、ドルの国際信用を低下させるＱＥやゼロ金利策を続けられなくなり、２％前後の正常な金利水準に戻す必要があった。だが米国の金利上昇は、中国の調達金利の上昇につながり、設備投資や株のバブル崩壊を招きかねない。そのため習近平は、経済現場の幹部たちの反対を押し切り、設備投資の縮小を政策にしたり、株価を意図的に引き下げたりし始めた。劉鶴は、習近平の引き締め策に理論的な肉付けをするために抜擢されたのだろう。劉鶴は、江沢民の時代から最上層部で戦略立案を担ってきた王滬寧・政治局委員に取って代わる方向にある。 （権威人士講話三次談到"杠杆" 如何化解高杠杆？）

　昨夏、中国が７年続けた設備投資のバブルを自ら崩壊させた後、世界経済は不況色を強め、１９３０年代以上のひどい世界不況が始まっている。中国から見れば「ずっとゼロ金利策を続けると言っていた米国が裏切って利上げに転じたのが悪い」ということになる。世界経済悪化という中国からの報復を受け、米連銀は利上げ政策を続けられなくなっている。現状は、経済（金融兵器）を使った米中間の暗闘になっている。 （China's president may have warned about a potentially 'deadly' risk to the economy）

　その半面、習近平は党内のＶ字派と戦う際、おそらく劉鶴の発案で、米国の経済理論をふんだんに援用（詭弁的利用）している。米国で作られた理論をそれらしく使い、論争を有利に展開しようとしている。その使い方が中国流なので興味深い。その筆頭は昨秋来、中心的な経済用語として出てくる「サプライサイド（供給側）の経済改革」だ。

　サプライサイドの理論はもともと、金持ちや大企業が動かす米共和党が、８０年代のレーガン政権で打ち出した減税と、企業に対する経済規制撤廃のための理論（詐欺）だ（政治面の世界民主化論と並び、米政界の冷戦後の２大詭弁だ）。「減税するほど民間は課税されず手元に残ったお金を投資や消費に回すので経済が活性化し、最終的に税収が増える」「環境保護や安全性重視、資金洗浄禁止など企業に対する規制を政府がやめて市場原理に任せた方が経済が活性化する（市場原理主義）」などの内容だ。財政（税金）の需要側（使う側）である政府の財政投融資を拡大する既存のケインズ主義の景気対策を凌駕するため、税金の供給側（出す側）である企業や家計の経済活動を減税によって活性化するサプライサイド（供給側）経済理論が生まれ、それがレーガノミクス（レーガン主義）になり、市場原理主義として金融界が好む詐欺手法になり、最後はリーマン危機を引き起こして潰れた（ＱＥという新たな詐欺に引き継がれた）。 （Reviving China: can 'Xiconomics' help mainland's economy the way 'Reaganomics' boosted US?）

　習近平や劉鶴のサプライサイド経済改革は、投融資を拡大してＶ字回復をめざす中共の従来政策を「ケインズ主義」とみなし、それが昨今の世界不況とともに時代遅れになったので、代わりに供給側（生産者側、国有企業側）に設備過剰や借金漬けの体質をやめさせ、いずれ世界的に起こるバブル再崩壊（ドル崩壊）を乗り切るつもりだろう。習近平は、中国の供給側改革は、米国の供給側政策と意味が違い「改革」が重要だと言っている。 （Xi Jinping's stance on China's economy laid bare as he distances hallmark policy from Western-style supply-side economics）

　習近平らは「市場原理の導入が大事だ」とも言っているが、これは政府が国有企業に低利で巨額融資してＶ字回復を目指すのでなく、国有企業に自力での高金利の資金調達を強いることで、設備や負債を縮小しようとしている。米国は以前から中国に「市場原理導入」を求めてきたが、習近平はそれを逆手に取っている。米欧は中国に対し、金融市場を開放して米欧の銀行に中国で自由に営業させろと言っている。習近平はこの圧力も逆手に取り、米欧銀行の参入を機に中国の金融市場を自由化していき、政府系４大銀行が国有企業に対し政策的な低利融資をやめることを狙っている。

　習近平は党内を束ねるため、一方でマルクス主義をさかんに語っている。ケインズ主義の対抗馬といえば、もともとはマルクス主義の計画経済のはずだが、計画経済と言った瞬間にＶ字派や左派が好む政府が全部面倒見てくれる鉄飯碗に戻ってしまう。だから正反対の右方向（強欲資本主義）の、米共和党のサプライサイド理論を中華風に再調理したものを出してきている。昨年１１月、習近平が「供給側改革が何より大事だ」と言い出すと、その後、李克強首相や周小川・中央銀行総裁ら経済現場担当の高官たちが口々に「供給側と需要側の間のバランスも大事だ」と、習近平の方針を換骨奪胎してＶ字回復的な方向に持っていこうとする発言を発した。中国最上層部は暗闘的だ。 （権威人士、劉鶴、周小川与国家統計局今天的数据）

　米国はかつて市場原理主義を猛然と主張していたが、リーマン危機後のＱＥは、当局が金融界を救うために巨額資金を無限に注入する政策で、市場原理を全く無視した親方日の丸、鉄飯碗のケインズ主義だ。中国のＶ字派は、米国がやっているのだから中国も国有企業や不動産市場に無限の資金供給をしてかまわないはずだと言っている。これに対し劉鶴（権威人士）は、バブルの抑止策としてケインズ主義は失策だと言っている。 （七問供給側結構性改革）

　親方日の丸の鉄飯碗政策をやめるほど失業が急増するが、その一方で習近平は、これまで居住権（戸籍）を持たないまま大都市に出稼ぎに来て、違法居留民として定住している数千万人に対し、その都市での居住権を与え、家を買ったり消費活動をしやすいようにして、中産階級の育成と内需の拡大をやり始めている。失業増は習近平への反感を強めるが、居住権の付与は逆に習近平への支持を強める。「経済減速と失業増、社会不安の拡大で中国は国家崩壊する。うれしいね」といった論調が日本で強いが、これは多分（神風が鬼畜米英を追い払うという昔の期待と同様の）無根拠なぬか喜びに終わる。習近平は、社会不安で政権が転覆すると予測したなら、自国のバブルをしつこく崩壊させ続けたりしない。 （Is China's Trillion Dollar Q1 Credit Surge Already Wearing Off?）

　日本や米国のマスコミでは、中国経済に関する悲観的な論調が圧倒的だが、中国経済のダイナミズムを分析する姿勢がなく、内容が浅薄だ。「中共は経済統計をごまかしており、本当の成長率はもっと低い（といっても４・８％）に違いない。経済破綻するだろう」「中共は経済運営の技能が低く、株価テコ入れ策すらやれない。破綻は間違いない」といった感じのものばかりだ。中国が持つ構造をきちんと分析しないで破綻を予測することは、無意味なだけでなく害悪だ。中国が破綻せず経済台頭した場合、無策に陥り、米国は対中和解、日本は対中従属するしかなくなる。 （China's Economy Is Past the Point of No Return） （万策尽き始めた中央銀行）

　政府の最上層部がバブルの再燃を何とか食い止めている中国は、政府を挙げてバブル（ＱＥ）を無定見に膨張させている日本より、はるかに健全だ。今の日本の上層部には、バブル膨張をいましめる権威ある人士が皆無だ。とっくに辞めさせられている。日本では安倍政権によって、ＱＥ拡大に消極的だった日銀の白川方明総裁が２０１３年に辞めさせられ、代わりに対米従属としてのＱＥ急拡大をやる黒田東彦が財務省から殴り込んできて日銀総裁になり、日本を金融自滅への道に追い込んでいる。バブルの再燃が何とか食い止められている中国の横で、日本が先に金融破綻していくだろう。今回の記事を読んで私に腹を立てた人は、嫌中プロパガンダの軽信者だ。早く目を覚ました方が良い。