地球温暖化の終わり

　昨今の世界的な大寒波の原因について、太陽の活動が劇的に低下していく傾向の始まりであり、世界はこれから１７世紀後半に起きたような「小氷河期」になる可能性が高まっているという指摘が、学者の間から出ている。黒点など太陽の活動は、１１年周期のピークにあるが、ピークの高さが異様に低く、これから太陽の活動が低下していくと、マスコミや政府が喧伝する「地球温暖化」とは逆の「地球寒冷化」「小氷河期」が起こるという分析が出ている。 （Scientists baffled as Sun activity falls to century low） （Is a mini ice age on the way? Scientists warn the Sun has 'gone to sleep' and say it could cause temperatures to plunge）

　米政府（大統領府）は、この冬に米国などを繰り返し襲っている、北極の気流のうず（極渦）が引き起こす大寒波について「地球温暖化のせいで起きているようだ」と発表している。「地球が温暖化すると、地球は寒冷化する」という学説を大まじめで主張する学者もいるが、オバマ政権が、地球温暖化懐疑派が多い連邦議会を回避しつつ炭素税を導入したがっていることから考えて、米政府のコメントは、政治目的の歪曲だろう。 （White House says `polar vortex' likely caused by global warming） （House slams door on carbon tax_） （Global Warming: The Wall Street Party Has Begun）

（オバマ政権は、米議会の反対を無視して地球温暖化対策をやろうとしているだけでなく、水に関する政府の行政介入を強めようとしている。水に関する事業の民営化、事実上の価格引き上げ、水道水でなくミネラルウォーター利用の奨励、水など環境関係の大企業の利益拡大の誘導を目論んでいるように見える。ＴＰＰによって、大企業の権限を拡大して政府を超越する存在にしようとしているのと同根だ。世界的な水問題の政治化は、人類にとってプラスになりそうもない） （Obama's Climate Task Force Is a Treaty Trap） （Climate Change Hysteria Falters. Water Is The New Target） （The World Bank Is Quietly Funding a Massive Corporate Water Grab） （Water is "The Enemy" in Gatorade Video Game）

　太陽は、宇宙の恒星の中で、非常に安定している方で、１１年周期の太陽活動における光量の変化は０・１％にすぎない。しかし、太陽が地球に与えるエネルギーの総量は、地球上の他の動きによって発生するエネルギーの合計量の２５００倍も大きい。だから、太陽の活動が少し変化しただけで、地球の気候に与える影響も非常に大きいものになると、米コロラド大学の学者が言っている。 （Is Polar Vortex Start of Little Ice Age?）

　政府やマスコミ、学界が喧伝する「地球温暖化人為説」は、恣意性の高いコンピュータモデルしか根拠がなく、科学的に正しい可能性がかなり低い。これまでの研究を読むと、二酸化炭素の増加が地球を上げる要素なのか下げる要素なのかも確定的に言うことは困難だ。ＮＡＳＡでは昨年、二酸化炭素が気温の低下要因になっているとする研究結果が出された。それらを踏まえつつ、万に一つ、地球の二酸化炭素量が人為理由で増加し、それが地球を温暖化する要素として働いているとしても、その要素は、１７世紀後半のマウンダー極小期のように小氷河期が来て太陽の活動が低下することによる地球寒冷化の規模をはるかに下回り、結果として地球は今後数十年間、寒冷化することになる。 （NASA report verifies carbon dioxide actually cools atmosphere）

「ならば数十年後、百年後に再び温暖化するに違いない。その時に備え、今のうちに二酸化炭素を減らすべきだ」と言う者がいそうだが、そもそも二酸化炭素増が温暖化の要因だと確定できないし、人為説も政治誇張の可能性がある以上、それは詭弁にすぎない。二酸化炭素削減先にありきで、人為説が確定的に論じられ、それを疑問視する人々を政治的に排除する近年の状況は、非常にいかがわしい。 （Report: World Entering a Period of Global Cooling） （地球温暖化めぐる歪曲と暗闘（２））

　予測されている寒冷化と関係あるとは言い切れないが、地球の平均気温は、すでに１９９７年から横ばい状態が続き、それまでの上昇傾向が止まっている。温暖化人為説の「総本山」である国連のＩＰＣＣ（国連気候変動パネル）は、ようやく昨年からその傾向について認め始めた。しかし、その一方でＩＰＣＣは、９７年以前の温暖化傾向の原因が、人為に基づく二酸化炭素の増加である可能性が９５％だと発表した（以前は９０％の確率と言っていた）。ＩＰＣＣは「今は温暖化の傾向が止まっているが、今後再びひどい温暖化が起きるのは確実だから、二酸化炭素の削減が必須だ」と主張し続けている。 （Warming Plateau? Climatologists Face Inconvenient Truth） （95 per cent of intelligent people know the new IPCC report is utter drivel）

　曖昧な根拠しかないのに「地球の温度は１５年間横ばいだが、今後必ずまた上がる」と断言することが許されるのなら、太陽活動の傾向を根拠に「これから１７世紀後半に起きたような小氷河期が来る」と断言することも許されるはずだ。「地球の気候変動の歴史を見ると、大きな寒冷化が来る前に、小さな温暖化の時期があることが多い。今回もそれだろう」と言っている学者もいる。 （Is `global cooling' the new scientific consensus?）

　ドイツの学者は、太陽活動の循環説に立ち、今後の寒冷化を予測している。気候変動の主因は人為でなく、太陽を含む自然活動の変化であり、その中には循環的なものが多い。そう考えるのが妥当だ。人類が出す二酸化炭素が地球を破滅的に温暖化するという理論は極論だ。極論を「真実」のように扱った学者が国際的に権威を持ち、それに対して科学的に反論しようとする学者が冷遇される時代が続いている。こうした状態は最終的に、学界や大学の全体の権威を落とすことになる（すでに多くの大学は、非常にくだらない存在になっているが）。 （German Scientists Show Climate Driven By Natural Cycles - Global Temperature To Drop To 1870 Levels By 2100!）

　地球温暖化は、極地の氷が溶けて海面上昇を引き起こし、標高が低い土地が大半の小島群からなる島嶼の諸国が沈んでしまうと懸念されている。しかし実際のところ、モルジブでは海面上昇の懸念を無視して、海面すれすれのところに新空港が作られた。トンガでは海面が低下している。 （Maldives So Worried About Sea Level Rise, That They Are Building A New Airport Next To The Sea） （The UN Global Warming Hoax is Slowly Dying）

　逆に今後もし小氷河期が来るとしたら、緯度の高い地域での生活が困難になり、それが大きな問題になる。娯楽の面では、たとえば日本アルプスの槍穂高や白峰三山など３千メートル級の山々や、北海道の大雪山系の主脈などが万年雪に覆われ、夏山登山ができなくなるおそれがある。登山が好きな人は、早めに飽きるまで登っておいた方が良いかもしれない。

　英国とオーストラリアは最近、政府予算の中の地球温暖化対策費を、相次いで大幅に削減した。英豪とも、今の保守系の政権が地球温暖化対策に反対しており、そのため予算削減したというのが表向きの事情だ。しかし英国や、外交面で英米の影響が強い豪州のようなアングロサクソン諸国は、長期的な覇権戦略を重視し、国際的に重要と考える事柄について、誰が政権をとってもあまり変わらない政策を続けるのが通常だ。 （UK gov't slashes global warming spending by 41 percent）

　米国はもともと議会が温暖化対策に反対している。日本も昨秋、２０２０年までに行うはずの温室効果ガス排出削減の目標を達成できない（する気がない）と発表した。カナダは３年前に京都議定書からの離脱を宣言した。このように、英米など先進諸国が温暖化対策に消極的になっている理由は、地球が温暖化していないという物理的な事象だけでなく、国際政治面で、かつて先進国が握っていた地球温暖化対策の主導権を、中国が引率する途上諸国が奪い、先進諸国が途上諸国に金を出さねばならない事態になっているからだ。 （Last-minute deal saves fractious UN climate talks）

　もともと地球温暖化問題の本質は、経済が成熟化して環境技術も高いため二酸化炭素などの排出量が減った先進諸国が、これから排出量を増やして経済成長（金儲け）しようとする途上諸国から資金をピンハネするための国際政治詐欺だった。ところが、米国の影響力の低下、中露などが率いる途上諸国の台頭、覇権の多極化により、０９年のＣＯＰ１５を境に「これまで二酸化炭素をさんざん排出した先進諸国が、途上諸国に金を出せ」という要求が国際的に強まった。 （新興諸国に乗っ取られた地球温暖化問題）

　ワルシャワで行われているＣＯＰ１９の準備会合では、昨秋来、金を出すのを渋る先進国を途上国が非難して議事が進まなくなっている。先進国は、降参して金を出すか、それとも温暖化問題自体の存在を無視して離脱するしかなくなっている。その流れの中で、英豪で政権をとった保守派が、温暖化懐疑派を気取ることで、金を出すのを拒否している。 （Poor countries walk out of UN climate talks as compensation row rumbles on） （世界経済の構造転換）

　どうせ、もともと温暖化人為説が詐欺なのだから、温暖化対策が世界的に頓挫しても、人類の生活に何ら悪影響はなく、むしろ詐欺に乗ったマスゴミや学者の権威が失墜して好都合だ（米英では、クライメートゲートなどで関連学者の権威が落ちたところがあるが、学界後進国の日本では、温暖化人為説を声高に主張していた学者らが、まだのうのうと大学で給料をもらい続け、権威も低下していない）。地球温暖化は、温度上昇の停止や太陽活動の低下といった現実面と、先進国が途上国との綱引きに負けたという国際政治面の両方において、終わりになりつつある。 （地球温暖化めぐる歪曲と暗闘（１））