ユーロからドルに戻る危機

　１９８０年代ぐらいから、米国の覇権が衰退期に入っていることは、世界の専門家が認識するところだったが、米国の財政破綻やドル崩壊といった米覇権の終焉を象徴する事態は、遠い先の１０−２０年後に起きるかもしれないことでしかないと、いつも認識されてきた。しかし２月２４日、米国の連銀（ＦＲＢ、中央銀行）のバーナンキ議長が、米議会下院の金融サービス委員会で、この従来の常識を吹き飛ばす爆弾発言を行った。

　同議長は「財政赤字の急増によって、米国は間もなく、ギリシャが陥ったような財政危機（米国債忌避）に見舞われるかもしれない。それは、１０年後に起きるかもしれないことではなく、今すでに市場で悪影響が出ている。米国債が信用を失って金利が高騰する事態は、今日にでも起こりうる」と述べた。バーナンキは「米国債が売れなくなって金利が高騰しても、連銀がドルを増刷して国債を買い支えることは、インフレがひどくなるのでやらない。議会の方で財政赤字を減らす努力をして（財政破綻を）防いでくれ」とくぎを刺した。 （Bernanke delivers blunt warning on U.S. debt）

　この件について、バーナンキが米議会に財政赤字を削減させようと誇大な脅しをかけたと楽観することも不可能ではない。だが最近、同様の警告があちこちから発せられている。共和党の米上院議員（Judd Gregg）は最近、中国が米国債を手放す結果、５−７年以内に米国で財政金融の崩壊（financial meltdown）が起きると予測した。先週の記事で紹介した連銀のホエニッヒ理事の論文も「今後数年以内に米連邦政府の財政赤字が急増し、超インフレになる」と予測する内容だった。米国の財政金融は、あと何年か持つかもしれないが、もうすぐ崩壊するかもしれないという不安定な状態にあると考えられる。 （US senator warns of `financial meltdown' risk） （◆揺らぐドル）

　２月２８日には、韓国の中央銀行である韓国銀行が「ドルは今後５−１０年は国際基軸通貨であり続けるが、長期的（２０−３０年以内）に影響力を失う」とする予測を発表した。「３０年以内にドル崩壊」は、常識の範囲内の予測だが、それを対米従属の国である韓国の中央銀行が公式に言い出したのは驚きだ。これは、韓国が対米従属をやめる（多極化に対応して中国を重視する）と宣言したのに近い。 （S.Korea BOK report: dollar status may fade over time）

　米国債とドルが崩壊したら、世界の基軸通貨がなくなるが、上記の米当局者たちの予測にタイミングを合わせるように、ＩＭＦ専務理事のストロスカーンは「いずれ、ドルに代わる基軸通貨をＩＭＦが提供する。それはＳＤＲ（特別引出権）と似たものだが、ＳＤＲそのものではない」と表明した。ＩＭＦはＧ２０の事務局として機能しており、基軸通貨をめぐる政治決定はＧ２０で行われそうだ。それがいつ、どんなかたちで具現化していくのか、まだ見えてこない。 （Head of IMF Proposes New Reserve Currency）

▼粉飾の間から見える米経済の悪化

　米当局の公式発表によると、米経済は回復基調にあるという。しかし、回復基調の象徴とされた２月末に発表されたいくつかの経済指標は、よく見るとむしろ米経済の継続的悪化を示している。その一つは、米国の預金保険制度であるＦＤＩＣが発表した昨年末時点の米銀行界の業況で、経営難に陥っている銀行の数は３カ月間に２７％増えて７０２行となり、銀行界の融資総額は前年比７・５％の減少となっている。景気が回復しているなら銀行融資は増えるはずなので、この数字は不況の悪化を示唆している。今年は米銀行の破綻も増えそうだ。 （Recent Stats Indicate U.S. Economic Recovery Was an Illusion）

　大手のシティグループでさえ、格付け機関から格下げの方向を示されている。同行は、預金者から預金の引き出し申請を受けてから引き出し可能になるまで７日間待たせることがあるという規制を米国の顧客に通知し、預金封鎖を連想させる事態となっている。（この規制は、シティを含む米国の各銀行の口座契約の条項として以前から存在しており、シティはその条項の存在を顧客に示したにすぎないと釈明している） （Citibank Disclosure Says Customers Must Provide 7 Days Notice to Make Withdrawal） （BofA, Citigroup rating outlooks negative-S&P）

　米国では、消費の動向を示す消費者信頼感指数も２月分が１０・５ポイント下落して４６になり、１９８３年以来の悪さになった。失業増に加え、金融界のリスク重視で多くの人のクレジットカード信用枠が小さくなり、消費が減っている。米国のＧＤＰの７割は消費活動で、人々が消費しない傾向を強めると経済は縮小する。

　最近は雇用の微増が発表されたが、これも背景には、年末年始の連休で、失業を登録する全米の職業安定所の事務処理が滞り、失業登録したのに統計に反映されていない人が増えたことがある。２月２５日に発表された耐久財受注統計も、全体的には３％増で、景気回復の兆候とされたが、単価が大きい航空機の受注がたまたま多かっただけで、交通関連以外では０・６％減だ。特に、景気に関係する資本財や機械類は３−１０％減で、ここでも景気悪化の兆候が示された。 （Durable goods orders rise 3 percent in January）

▼英ポンドの危険な兆候

　米国と連動するように、英国も財政金融が急速に悪化している。金融主導の英経済は収縮が続き、１月分は、税収が前年比９％減となった半面、不況を政府財政出動で補う傾向を強めて政府支出は１５％増となり、財政赤字の急増ぶりはギリシャよりひどい。英国債や金融界の不良債権を、中央銀行がポンド増刷で買い支えねばならないので、米欧が量的緩和をやめても英国だけはやめられず、ポンドが過剰発行になった結果、インフレが３・５％に上がっている。危険な兆候だ。 （Shock as British deficit equals that of Greece） （BOE Posen: May Have To Do More Quantitative Easing） （Inflation soars to 3.5% and prompts Bank letter to Darling）

　マスコミは南欧諸国の財政危機を喧伝するが、投資家は静かに英国債を売っている。英国では現与党の労働党は元左翼で緊縮財政をしたがらないが、野党の保守党は緊縮財政を提唱している。５月の総選挙で保守党が政権をとって緊縮財政策に転じると、景気が悪化してポンドの対ドル為替が最大３０％下落する懸念があるとスイスの銀行ＵＢＳが警告した。半面、労働党が政権を維持した場合は、財政赤字の増加が続き、これまた英国債の格下げなどの悪い事態につながる。どちらの党が勝っても国難が去らない。 （UK monetary isolation） （Fiscal Tightening Could Sink Pound, UBS Cautions）

　２月２５日には、米国の著名な投資家であるジム・ロジャーズが「英ポンドは数週間以内に崩壊する」との予測を発表した数時間後、発表は部下が勝手にやったものだと釈明して取り消すという事件が起きた。英ポンドの危うさを指摘する分析者は他にもかなりいる上、実際に３月１日には、財政と金融の悪化を懸念してポンドが下落している。ポンド崩壊予測は誇張とは思えず、撤回する必要はなかった感じだ。 （Shock! Jim Rogers didn't say sterling shall collapse!） （Spectre of double-dip recession looms over UK） （Greece Now, U.K. Next as Scots Ready for Pound Plunge）

　米英の著名な投資家や分析者は、ドルやポンドの下落を防ぎたい金融界や当局の意をくんで、英米経済は上向くとか、ＥＵや中国などが悪くなるといった、本心と異なる分析を表明する時がある（普段は本心に沿って表明するが、当局に頼まれると歪曲的なことを言って貸しを作るとか）。先週の記事に書いたジョージ・ソロスの「金は究極のバブル」発言などがその例だ。 （◆揺らぐドル）

　この観点からすると、ジム・ロジャーズは英当局から依頼され、いったん表明したポンド暴落予測を取り消したのかもしれない。最近では、ハーバード大学教授のケニス・ロゴフが「中国が１０年以内に経済危機となり、日本や韓国にも大打撃を与える」「ユーロは崩壊する」と予測し、欧州とアジアの悪化を強調することで米英を擁護するという、裏のありそうな発言をしている。 （Rogoff Says China Crisis May Trigger Regional Slump） （Harvard's Rogoff Sees Sovereign Defaults, `Painful' Austerity）

▼フォークランド紛争との関係

　英国は最近、アルゼンチンと領土権を争っている英占領地の南大西洋フォークランド諸島の周辺で石油探査を開始し、アルゼンチンが英国を非難し、１９８２年のフォークランド紛争以来の対立激化となっている。これを、昨今の英経済の悪化、財政赤字増と増税の必要性、ブラウン政権の不人気と結びつけて考えると、英政府は、あえてアルゼンチンとの敵対を増幅させてナショナリズムを鼓舞し、増税と福祉切り捨て、経済難に対する英国民の不満をそらそうとしているようにも見える。前回戦争時の８２年も、英国の失業率は大恐慌以来の悪さで、サッチャー首相の人気が急落していた。 （Obama's Falklands Neutrality: Positively Reaganite）

　英国はフォークランド紛争を再燃させているが、中南米諸国にとっては、この件が地域の団結と統合を促進する覇権多極化の効果を生んでいる。多極化が英国の国際影響力を落とすものであることを考えると、この状況は皮肉である。アルゼンチンは、フォークランド（中南米での呼び名はマルビナス）の領有権の主張について、中南米のほとんどの国から支持されている。 （BBC; Americas bloc excluding US and Canada agreed）

　中南米は従来「米国の裏庭」であり、歴史的に英国による間接支配の影響も強い。米国は、中南米の国際組織である米州機構（ＯＡＳ）を主導していた。だが中南米諸国は先日、メキシコで開いたサミットで、米国とカナダというアングロサクソン勢を除外した、ＯＡＳに代わる新組織（仮称・中南米カリブ海諸国共同体）の樹立を決定し、その組織が中南米の地域統合を進めていくことを決定した。 （Latin America's path to independence） （覇権の起源（２）ユダヤ・ネットワーク）

　同時にこのサミットで、マルビナスをめぐるアルゼンチンの主張を支持することが決議された。ＯＡＳから除名されていたキューバは大喜びだ。メキシコはＮＡＦＴＡを捨てたことになる。米オバマ政権は、この件に関して隠れ多極主義的だ。新組織を容認し、アルゼンチンと英国の紛争を仲裁すると言って、中南米にむしろ宥和策をとっている。 （American neutrality on the Falklands is a symptom of US foreign policy drift）

▼ギリシャ救済に乗り出す独仏

　米英は危機が強まっている一方で、欧州のギリシャ危機は解決への方向性が見え始めている。ドイツとフランスでは、大手民間銀行が買うギリシャ国債に対し、政府系銀行が債務保証をつけることが検討されている。ギリシャ国債は投資家に敬遠され、利回りが上がったが、独仏の政府系銀行の債務保証がつくことによってリスクが低下し、民間銀行はギリシャ国債が持つ高利回りを低リスクで享受でき、喜んで買うようになる。 （Germans consider bank rescue for Greece）

　独仏などＥＵ諸国では、放漫財政を続けたギリシャを救済することに世論の強い反対があり、独仏政府が直接にギリシャ国債を買い支えられない。そのため、政府系銀行が民間銀行にギリシャ国債の債務保証をつけるという間接的なやり方で、ギリシャを支援することになった。 （Germany, France, Dutch to buy Greek bonds: MEP）

　同時に、ギリシャの危機は、ゴールドマンサックス（ＧＳ）やＪＰモルガン、ＵＢＳ、ドイツ銀行など米欧の大手銀行によって煽られたものであることも見えてきた。ＧＳなどは、ギリシャ政府が財政赤字の対ＧＤＰ比率をＥＵで定められた３％以下に抑えるため、債券発行の機能を使って財政赤字を隠すことに手を貸す一方、この赤字隠しの崩壊を前提にギリシャ国債のＣＤＳ（債券破綻保険）を買い、他の投資家たちがＣＤＳの上昇を見てギリシャ国債の危険性を察知し危機が拡大していく展開の、元凶を作った。 （Banks Bet Greek Defaults on Debt They Helped Hide）

　ＧＳに率いられた米欧の大手銀行は、０８年に同様のＣＤＳ購入手法でＡＩＧやリーマンブラザースを破綻させた前科がある。今後は、ポルトガルやスペインなど、ギリシャの次に危ないと言われる国々が、同様の攻勢に遭うと予測される。ギリシャ政府は、米欧銀行の提案を受け、空港使用料や宝くじなどの政府の財政収入の将来の分を担保とした債券（スワップ）を発行し、これを銀行に売って収入を先取りしていた。これは事実上、国債発行による財政赤字増と同じで、２００２年以後はＥＵがこの手法を財政赤字とみなしたが、ギリシャ政府はＧＳの入れ知恵で０１年にこの手法をやっていた。 （Details on those other Greek debt deals）

　このような背景が暴露されると、真面目なドイツ人がギリシャを助けたくないと思うのは当然だ（フランス人はラテン系なので、理解を示すかもしれないが）。しかし、ギリシャの危機を放置すると、ギリシャはユーロを離脱せざるを得なくなり、ユーロ全体の信用が落ちてドイツにも甚大な被害を及ぼす。ドイツ政府は、自国民を刺激せぬよう、こっそりギリシャを救済する必要がある。 （Let the Greeks ruin themselves）

▼英国は欧州諸国の暴動を誘発できる？

　欧州では、ギリシャ危機に解決の糸口が見えてきた矢先に、今度はスペインへと危機が飛び火し、スペイン国債が売られている。南欧の国債危機はＧＳなど米金融界が仕組んだ面があることと、ドルやポンドも危機なので米英当局は自国よりユーロ圏が危機だと市場に思ってもらいたいことを合わせて考えると、国債危機がギリシャからスペインなどに飛び火する背後に、米英の画策があると推測できる。 （Markets poised to punish Spain）

　ギリシャでは公務員ストライキや反政府デモが起きているが、こうした国民の反政府的な動きも、スペインやフランス、ドイツなどに拡大している。日本や米国は伝統的に、政治危機が国民の暴動に発展しにくいが、欧州は対照的に、政治危機が暴動につながりやすく、しかも一つの国から他の国々へと暴動が感染しやすい。 （SocGen's Edwards Sees Euro Breakup as Feldstein Predicts Change）

　これを「同じ文化圏だから」と考えることもできるが、私流に欧州の歴史を解釈すると、欧州の覇権国だった英国が、ひょっとすると今でも欧州大陸諸国で暴動を起こせる諜報ネットワークを維持しているのではないかとも思える。英国は、フランス革命後のナポレオン戦争で勝って覇権国となり、その後のフランスを傀儡化するとともに、１８１５年のウィーン会議で、ドイツとイタリアの統一と国民国家としての建国を予約している。 （覇権の起源）

　この後、欧州大陸諸国は国民国家としての体裁を整えていったが、同時に英国は、欧州諸国を相互に敵対させるなど国際的な政治操作を行い、覇権を維持した。どうやって政治操作したのか不明だが、おそらく諜報網を構築し、諸国のマスコミや政財官界、右翼（地下社会）などの中に英国のエージェントを入れ、その国が反英的に台頭してくると、エージェント網を使ってその国を混乱させる機能を維持したのではないか。この機能が今も継承され、ＥＵを混乱させている可能性がある。

　英政府が２０世紀初頭、この機能を使ってロシアを弱体化しようとしたところ、英国内の多極主義的な資本家勢力がこれを過剰にやり、「やりすぎ」の結果、ロシアの革命勢力がソ連を作ることへと誘導し、むしろロシアを強化したのが、ロシア革命の本質かもしれない。この「やりすぎ」は、米国のネオコンなどが米国の覇権を自滅させているのと同じ手法だ。近代世界史の意外に多くの部分が、英米内部の「資本と帝国の暗闘」の結果として起きたことなのかもしれない。ＥＵ統合をめぐっても、多極化を望む米資本家が統合を後押しし、英国の旧帝国派は統合を壊そうとしてギリシャなどの危機を誘発するという暗闘の図式が推察できる。

▼中国が人民元切り上げのシミュレーション？

　ＥＵ統合をめぐる暗闘がどちらの勝ちになるかによって、世界の多極化の今後の趨勢が変わってくる。南欧の混乱が各国に感染し、ＥＵが瓦解していくと、ドルに対する資金逃避が続き、米国は延命し、英国は米国を牛耳り続ける。逆に、独仏主導で南欧諸国の経済混乱がおさまれば、ＥＵはこれを機に政治統合を加速しようとする。半面、米英の金融財政危機の方が注目されていく。 （Assessing the risk that Greece's woes herald something far worse）

　最近、ＪＰモルガンのトップは「ギリシャよりカリフォルニアの財政危機の方が危ない」と言い出している。彼は「ギリシャの危機でＥＵが解体していくことはない」とも述べており、ＥＵが立ち直って米英の方が危機になる見通しを示唆している。 （California is a greater risk than Greece, warns JP Morgan chief）

　ジョージ・ソロスの基金は、短期的にはユーロ下落を予測し、下落を煽って儲けを拡大しようとしているが、いずれユーロの危機が米国の公社債市場に飛び火し、米国はインフレになって金が高騰するとも予測している。 （Hedge Funds Try 'Career Trade' Against Euro）

　以前から米国の金融崩壊を予測してきたマーク・ファーバーは「米当局が覇権崩壊を防ごうとして社会を混乱させ『汚い戦争』になる。都会は危ないので農村に引っ越しておけ。お札の価値がなくなるので金地金に変えておけ。食糧の争奪戦になるので農地を買っておけ」と言っている。 （'Buy farmland and Gold,' advises Dr Doom）

　中国政府は、ドル崩壊に備え、人民元を切り上げる際の国内輸出産業への影響力をシミュレーションしたと報じられている。繊維や靴の製造など、国際競争が激しい労働集約型の産業は薄利なので、人民元の対ドル為替が１％上がるごとに利益も１％失われ、人民元を３−５％切り上げたら赤字になる企業が多いとわかった。人民元の大幅切り上げは無理だという話である。 （China conducts yuan rise "stress tests": report）

　しかしその一方で、中国は急ピッチで高付加価値型のハイテク産業が拡大している。人民元を切り上げて利益が失われる労働集約型の産業は、もはや中国に必要ないともいえる。広東省の党書記が一昨年、僻地からの出稼ぎ労働者に雇用を確保するための労働集約型産業を切り捨て、ハイテク産業を重視したいと表明し、北京政府と衝突したことが思い出される。すでに、中国の労働集約型産業は内陸部に移転し、今年の旧正月明けには、広州市まで出てくる労働者が減り、人手不足が起きているという。中国の産業構造は急速に変化しており、人民元を切り上げてもそれほど悪影響はないとも思える。 （Free yuan without the fuss） （Regions won't dance to Beijing's tune） （China faces shortages of migrant workers）

　これまで見たことがないような新たな延命策を米英が打ち出さない限り、今年中か、遅くとも１−２年以内に、世界経済の崩壊的な大転換が起こりそうだ。この崩壊過程で、イスラエルとイランとの中東大戦争や、グルジアとロシアの再戦争（ロシアの影響力増大で終わるだろう）などが起きるかもしれない。