米軍に揺さぶられる中央アジア２００２年７月８日 田中 宇ワールドカップサッカー大会の日本チームの出場は、６月１８日の対トルコ戦で終わりとなったが、日本との戦いに勝ったトルコは、その後さらに６月２２日にセネガルとの準々決勝に勝ち、６月２６日の準決勝でブラジルに負けたものの、６月２９日の３位決定戦で韓国を破った。 この間、トルコチームを応援していたのは、トルコの人々だけではない。トルコ系の人々が住んでいる中央アジア諸国でも、多くの人々がトルコチームを応援していた。カザフスタン、タジキスタン、キルギス、ウズベキスタン、トルクメニスタンの中央アジアの旧ソ連５カ国のうち、イラン系であるタジク人が多いタジキスタン以外は、トルコ系が多数派となっている。 （トルコ人はもともとモンゴルに住んでいたが、８−１５世紀にかけてユーラシア大陸を西に民族移動し、今のトルコまで広がっていった） ６月２２日にトルコがセネガルを破ったとき、トルクメニスタンの首都アシガバートでも、中心街に数百人が集まって騒ぐなど、町はささやかなお祝い気分に包まれた。 だが、こうした勝利の気分の広がりを好ましく思っていない人もいた。その一人は、トルクメニスタンのニヤゾフ大統領だった。セネガルとの対戦後、ニヤゾフは大統領令を発し、６月２６日の対ブラジル戦でトルコが勝っても、国内で祝賀会を開いてはならないと宣言した。（関連記事） トルクメニスタンはこれまで、ニヤゾフ大統領による独裁体制が続いてきた。旧ソ連中央アジアの他の国は、１９９１年のソ連崩壊と前後して、それまでの一党独裁体制からある程度の民主体制に移行したが、トルクメニスタンはその中で最も体制変化が少なかった国で、ソ連崩壊後もニヤゾフを頂点とするスターリン型の一人独裁を続けてきた。トルクメニスタンの議会は事実上、与党党員しか議員になれず、大統領の言いなりで、１９９９年にはヤゾフ大統領の任期を「終身」とすることを決議した。 こうした硬直した体制では、反政府組織や野党の存在を少しでも許すと、それが政府を倒す大きな動きに急成長するおそれがある。そのためニヤゾフは、非暴力なものも含め、反政府的なあらゆる動きを厳しく弾圧してきた。だがその一方で彼は、国民が自らを「トルクメン人の父」（Turkmenbashi）と呼ぶように促すなど民族主義を醸成しており、その動きからすると、国民が民族的に親戚といえるトルコのチームを応援することは、容認できることだったはずだ。 ▼独裁者を弱体化させた９１１ だが、最近のニヤゾフは、どんなきっかけで権力の座から追い落とされるか分からないような、弱い状態になっている。そうなったのは、昨年１０月にアメリカ軍がアフガニスタン攻撃を開始してからのことだった。 ９１１事件の後、米軍がアフガン攻撃用の基地となる飛行場の提供を中央アジア諸国に求めた。トルクメニスタンはアフガニスタンと国境を接しており、米軍基地を作るには地の利がよかったが、ニヤゾフはアメリカの依頼を拒否して中立の立場をとった。 トルクメニスタンには世界有数の埋蔵量を持つ天然ガス田がある。アメリカがタリバンを敵視し始める前、このガス田からアフガニスタンを通ってパキスタンの港まで天然ガスを運ぶパイプラインの建設計画が、米企業ユノカル社によって立案されていたこともある。ニヤゾフは、トルクメニスタンのガス田をめぐる利権に米企業がアクセスできることを許している限り、米軍の駐留を断っても、アメリカから目の敵にされることはないと考えていたのかもしれない。だが、だとしたらそれは誤算だった。 アメリカのアフガン攻撃が始まってしばらくすると、それまでニヤゾフに忠誠を誓っていたはずの政府高官たちが、少しずつ反旗を翻すようになった。１１月１日には、元外相がロシアに亡命し、ニヤゾフを批判する声明を発表した。ニヤゾフは翌日、検察に元外相を汚職容疑で指名手配させることで対抗した。だがその後も高官の亡命は続き、今年２月にはトルコ大使や元中央銀行総裁が相次いで亡命し、モスクワに反政府勢力が形成されていった。 ４月ごろからは、米国務省などアメリカ政府の関係者が、この反政府勢力と接触するようになり、慎重な言い回しながらも、反政府勢力を支持する言動を見せ始めた。６月１６日には、アメリカや西欧、ロシアの政府関係者から支援を得て、トルクメニスタンの反政府系の人士たちがオーストリアのウィーンに集まって会議を開き、非暴力的な方法でニヤゾフを失脚させる計画について話し合いが行われた。（関連記事） この手の政権転覆準備会議は、かつてアフガニスタンをめぐっても行われている。２００１年７月、アメリカや西欧、ロシアの支援を得て、アフガニスタンの反タリバン勢力などがベルリンに結集して会議を開いた。この「ベルリン会議」の枠組みは９１１以降、タリバンを攻撃する米軍と北部同盟の組み合わせとなり、タリバン崩壊後、アフガニスタン新政権のかたちを決め、カルザイをそのトップに定めたのも、昨年１２月に再び開かれたベルリン会議においてだった。 ▼側近の寝返りを恐れるニヤゾフ アメリカが操るこうした動きに対してニヤゾフは、疑わしい側近をどんどん切っていくことで対応した。今年１月以来、５０人以上の軍と政府の幹部が逮捕されている。特に、独裁型国家の運営にとって大切な機関である軍や諜報警察に対し、厳しい疑いの目が向けられている。彼らはそれまでニヤゾフに最も信頼されていた側近だった。 ２月４日、ニヤゾフは珍しく生放送のテレビ演説を行ったが、演説の中で諜報警察の幹部たちが腐敗していると突然非難しはじめ、そのまま幹部たちは拘束された。クーデターなどを起こされないうちに、抜き打ち的に先手を打ったのだった。（関連記事） 逮捕された政府幹部の容疑は横領や収賄、政敵などに対する拷問や殺人、脅迫など。これらの犯罪は、欧米の人権団体がトルクメニスタンについて批判するときによく出てくる問題点で、ニヤゾフは「民主化や改革の一環として、腐敗した政府幹部を逮捕した」という理屈で、自分に反旗を翻しそうな側近を次々と処分していった。 だが、側近を次々と処分しても、体制転覆の危機がなくなったわけではない。６月に入り、街頭でニヤゾフの写真が焼かれる事件があり、ニヤゾフの政権に対する挑戦は水面下で広がっていることがうかがわれた。そんな中でワールドカップでの勝利を祝う騒ぎが反政府暴動に発展しないとも限らない状態になっていた。 ６月２１日には「終身大統領」のはずのニヤゾフが「５−６年後には大統領選挙をやる」と発表したりしている。いずれ独裁をやめると宣言し、内外からの不満を回避しようという作戦らしい。（関連記事） 一方、弱体化したニヤゾフに手をさしのべる人もいた。それは、同じように米軍のアフガン攻撃によって弱体化させられてしまったパキスタンのムシャラフ大統領だった。ムシャラフは６月初め、ニヤゾフと、アフガニスタンのカルザイ議長を誘い、３カ国で天然ガスパイプラインを敷設する計画をぶちあげた。アフガニスタンのカルザイも、政府の実権を北部同盟の将軍たちに握られており、弱い存在である。この計画は、パイプライン敷設への投資を呼び水に、３カ国に欧米などから資金が再流入する体制を作り、３人の指導者の地盤を強くしようという目論見だった。 とはいえ、このパイプライン計画は、かつてアメリカがユノカル社を通して実現しようとしていたものでもある。アメリカがアフガニスタンから中央アジア諸国にかけての地域を傘下に置きたい理由の一つは、中央アジアの天然資源の利権を抑えることだろうから、地元の３カ国の弱体化した指導者たちが集まって計画を発表しても、それだけでは計画が実現する可能性は低い。 ▼米軍基地を受け入れても不安定化 トルクメニスタンが米軍基地の設置に反対したのとは対照的に、キルギスとウズベキスタンは、積極的に米軍に基地を提供した。だが、それらの国々も、必ずしも政権は安泰ではない。 キルギスでは、首都ビシケクにある国際空港の一部を米軍基地として供与した。その見返りとして、キルギス政府はアメリカからもらう援助を急増させた。資金力と、米政府から重視されることからくる政治力を身につけたキルギスのアカエフ大統領は、それまで国内政治の政敵だったキルギス南部の勢力に対し、大きな態度に出るようになった。 キルギスでは伝統的に北部の氏族と南部の氏族とがライバル関係にある。アカエフは北部出身で、南部勢力を冷遇する傾向があったが、それが９１１以降に大きくなり、政府批判を展開する南部出身の国会議員を投獄したりした。この投獄に対し、３月に群衆が南部の町に集まって反政府的な暴動になり、軍が発砲して５人が死亡した。キルギスで軍が一般市民に発砲したのはこれが初めてだった。 そして、ここでもアメリカの影がちらついている。南部の人々の反政府的な動きに対し、キルギスのアメリカ大使館は、南部の人々を支援する立場を表明している。それは「人権擁護」を名目としているものの、アカエフ大統領の政治力を弱めておいた方が、アメリカがアカエフに頼み事をしやすいという意図もあるように思われる。（関連記事） この場合のアメリカの頼み事とは、来年以降もキルギスに米軍基地を置き続けたいということである。米軍がキルギスやウズベクに基地を置くのは「アフガニスタンのテロリストを退治するため」であり、それがすでに一段落している以上、米軍は本来、もう中央アジアから出ていかなければならないはずだ。それを「まだアルカイダの残党がいる」「ビンラディンも生きているかも」などと言って、米軍は中央アジアに居残る作戦をとっている。 米軍の中央アジア駐留が長引きそうだということは、キルギスと並んで米軍基地が置かれているウズベキスタンでもうかがえる。ウズベクのカリモフ大統領が今年３月に訪米した際、ブッシュ政権との間で、秘密の同盟条約を結んでいたことが、最近になって明らかになっている。（関連記事） 米軍基地として使われているウズベクのハナバード基地（Khanabad）では、本来ウズベク側が１５００人までの米兵駐留しか認めなかったのに、今年初めの最盛期には５０００人以上が駐留しており、アフガン戦争がほとんど終わった後の５月の段階でも１８００人が駐屯していることが、米議会の視察で明らかになっている。基地内の建設工事はいまだに盛んで、米軍が出ていく気配はないという。（関連記事） アメリカが中央アジアを重視するのは、石油や天然ガスが豊富だということもあるが、ユーラシア大陸の中心部を支配することで、ユーラシアの周辺部にあるヨーロッパ、ロシア、中国、インド、中東などの地域に影響力を行使しやすくなるという地政学的な読みもあると思われる。
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