作者が事実関係を知るための情報源
オールインワン系
アメリカ系
WallStreet Journal（国際解説・社説面、有料）
ヨーロッパ系
International Herald Tribune （１面）
International Herald Tribune （国際面）
Le Monde diplomatique（フランス・英語版、一部を除き有料、月刊）
アジア系
South China Morning Post（香港、解説面）
South China Morning Post（アジア面）
Far Eastern Economic Review（週刊）
tTimes Taiwan-China（中国語サイト、台湾）
tTimes Taiwan Politics（中国語サイト、台湾）
中東系
その他、日常的には見ていないものの、参考になるニュースサイトを列挙していきます。
NZZ Background on World Affairs
Oxford Analytica Weekly Column
著作権について
新聞やインターネット上のニュースのうち、事実関係や誰かのコメント（「・・・」や”・・・”でくくられた内部）については、少なくとも日本と米国では著作物とされておらず、著作権が及ぶ範囲外にあります。日本の著作権法だと、第１０条の２項に、「事実の伝達にすぎない雑報及び時事の報道は、（中略）著作物に該当しない」となっています。
このウェブサイトに載せている文書には、（１）新聞やインターネット上のニュースのうち「事実の伝達や事実の報道」の部分を使った部分（著作権法１０条２項を適用）と、（２）著作権法でいうところの「引用」を行って書いた部分、（３）私独自の考え方や、自分で見聞したこと−−−の３種類の情報から成り立っています。（１）については、著作権法上だけでいうと、引用元がどこかを記す必要さえないものです。
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